借りるときは築年数に注目!! 地震に強い部屋探しのコツ
阪神淡路大震災、東日本大震災と20年のうちに日本は二度の大地震に見舞われました。
また、今は南海トラフ大地震が発生する危険性が高まっていると言われています。
いざという時のために避難グッズを用意しておくことも大切ですが、部屋を借りる場合も耐震のことを考えておきましょう。
日本の建物は地震に強い
日本は世界でも有数な地震大国です。
あの東日本大震災の時でも地震自体で崩れた建物は少なかったのです。
日本の耐震建築の歴史は長く、関東大震災が起きた次の年である1924年から施工されはじめました。
ですから、震度5程度くらいまでの地震になら現在建っているほとんどの建物は耐えることができるのです。
鍵は1981年
1981年、建物の耐震基準が大きく改正され新基準が誕生しました。
それまでの耐震基準は中程度の地震までになら耐えられるように建物自体は設計するように定められていましたが、内部の人の安全性についてまでは決まりがありませんでした。
ですから、大地震が起きた時にドアが歪んで開かなくなったり、建物自体は無事でも内部の天井が落ちてきたりする危険性があるのです。
新基準法では、内部の人が安全に避難ができるように基準が定められていて、建物は震度7程度までの地震に耐え、なおかつ内部の人が安全に避難ができるように設計されているのです。
部屋を借りるのなら1981年以降に建てられたものを借りよう
部屋を借りるとなると、多くの方がマンションやアパートを選択されると思います。
賃貸住宅は一般的に築年数が古いほど安くなります。
東京や大阪などは家賃も高く、できるだけ安く部屋を借りようと思ったら、必然的に古い物件になりますが、できる限り1981年以降に建てられた物件を借りましょう。
1981年以前というと築33年以上になりますが、首都圏では最近築35年以上の公団住宅を安価で貸し出しています。
家賃が安いのは大きな魅力ですが、いざという時に逃げられなくては大変ですからね。
商業施設も気をつけよう
築33年以上の建物は住宅だけではありません。
商業施設も築35年以上のものはたくさんあります。
このような場所は折に触れて耐震工事をしている所も多いですが、古い雑居ビルなとは建てられた当時のまま、というものもたくさんあります。
もし地震が起きた時にこのような場所にいたら、一刻も早くその場を逃れる努力をしましょう。
耐震基準の低い建物を借りてしまったら
しかし、立地条件や費用の面でどうしても築35年以上の建物を借りなければならない時もあるでしょう。
その場合は、防災の備えをより篤くしておくことです。
防災グッズを置いておくのはもちろんですが、大切なのはライフラインの確保です。
古いマンションは新しいものよりも水道管やガス管などが地震に弱いのです。
つまり、大きな地震が起きた時はライフラインが途絶えやすく、復旧も遅くなりがち。
いざという時のために風呂に常に水をためておく、カセットコンロとボンベを常備しておくなどしておけば安心ですね。