耐震性能とはいったい何のこと？耐震性能評価の見方とは？

1．耐震性能とは？

この項では、耐震性能の意味や耐震性能の評価の仕方をご紹介します。
耐震性能が高い家とはどのようなものでしょうか？

1-1．耐震性能とは？

建物には常に荷重がかかっています。
建物自身の重さや、家具や家電を屋内に置くことも荷重の一種です。
このような荷重を「鉛直荷重」と呼びます。
これに対して地震や台風など建物に対して横からかかる荷重のことを「水平荷重」と呼ぶのです。
地震が起これば建物は鉛直荷重に加えて水平荷重もかかるわけですから、上面と側面の両方から負荷がかかります。
この負荷に耐える力が耐震性能です。
日本では、1981年に建築基準法が改正され、この水平荷重に耐える「保有水平耐力」を有している建物を建てることが義務付けられました。
しかし、これ以前に建てられた建物の中には、保有水平力が低いものも多いのです。

1-2．耐震性能の評価の仕方とは？

日本はここ20年の間に、2度の大震災が起こっています。
ですから「自分の住んでいる家は大丈夫だろうか？」と耐震性能を調べてもらう人が増えているのです。
1981年以降に造られた建物は「保有水平耐力」をもとに、耐震性能を評価します。
たとえば「耐震強度が70%」と評価されたら、「この建物は、大地震がきた時に必要な保有水平耐力の7割しか持っていない」ということです。
しかし、1981年以前に建てられた建物は、保有水平耐力を調べても正確な耐震性能は測れません。
ですから、建物の強度などと一緒に建物の形や経年状況も考慮に入れて、「耐震指標：Is値」を測定します。
1995年に制定された耐震改修促進法では、このIs値が0.6以下の建物は耐震補強が必要と定めているのです。
ちなみに、耐震指標が0.4以下だと、大地震が起こった際に建物が倒壊したり、大破する可能性が高いと言われています。

2．耐震性能を調べてもらうには？

では、耐震性能を調べてもらうにはどうしたらよいのでしょうか？
この項では調べてもらったほうがよい建物や、耐震診断を依頼する方法をご紹介します。

2-1．耐震診断が必要な建物とは？

1981年以前に造られた建物は、耐震性能が低いです。
ですから、2015年時点で築34年を超えている建物は、ぜひ耐震性能を診断してもらいましょう。
しかし、1981年以降に造られた建物ならば安心か？というとそうでもありません。
耐震性能は築年数とともに劣化します。
特に木造住宅の場合は土台や柱が腐食していると、耐震性能が大幅に下がるでしょう。
築25年を超え、「最近床のきしみ音がひどくなった」など家の劣化が認められる場合は、耐震診断をおすすめします。

2-2．耐震診断を請け負ってくれる業者とは？

インターネットを検索したり、イエローページを調べれば耐震診断を請け負ってくれる業者がたくさん見つかります。
この中から、自宅に近く実績のある業者に依頼すれば耐震診断を受けられるでしょう。
費用は業者によって異なりますが、数万円程度が相場です。

2-3．耐震協議会に相談する

都道府県によっては、耐震協議会が設置されている所もあります。
都道府県によって名称は微妙に異なりますが、「耐震協議会」で検索すればヒットするでしょう。
都道府県によっては1981年以前に建てられた木造住宅ならば、無料で診断するという所もあります。
また、耐震診断を請け負ってくれる業者を斡旋してくれる場合もあるのです。
お住まいの都道府県に耐震協議会があるという方は、ぜひ利用してみましょう。

3．耐震性能を向上させるには？

では、耐震性能が低く耐震補強をすすめられた場合は、どうしたらよいのでしょうか？
この項では、耐震性能を向上させる方法をご紹介します。

3-1．壁を増やしたり、筋交いを増設したりする

耐震性能を上げるためには、耐力壁をアップする必要があります。
耐震住宅は壁が多く、窓が少ない造りをしていますが、これは日本の伝統的な建築方法と真逆です。
伝統的な日本家屋は、梁や柱で屋根を支えています。
こうすることで壁を少なくして窓を多くとり、風通しの良い家を造るのです。
しかし、この建築方法では梁や柱が折れれば、壁は屋根を支えきれずに家屋は倒壊してしまうでしょう。
1981年以前に建てられた家は、梁や柱で屋根を支えているものも少なくありません。
これを補強するためには、窓の一部をつぶして壁にしたり、筋交いを窓の外に増設して耐力壁を確保するのです。
こうすれば保有水平耐力もあがり、大地震が来ても耐えられます。
ただし、壁を増やすには大規模なリフォームが必要です。
それに窓の外に筋交いを増設すれば、見栄えが悪くなることもあるでしょう。

3-2．免震装置をつける

耐震補強をするついでに土台だけを残して家をリフォームしたい、という場合に用いられる方法です。
免震装置を土台と建物の間に設置すれば、免震装置が揺れを吸収してくれます。
ですから、建物に地震の揺れは伝わらないのです。
この方法ならば、壁が少ない建物でも問題ありません。
しかし、免震装置はまだ新しい工法なので、設置できる業者がかぎられています。
さらに、2015年3月には免震装置の不正問題がおこりました。
ですから、工事を検討する場合は、信用できる業者としっかり打ち合わせをして決断してください。

3-3．制震ダンバーを設置する

• できるだけ費用をかけずに住宅の耐性能をアップさせたい
• 事情があり家を空けられないが、耐震性能をアップさせたい

このようなケースにおすすめなのが、壁や梁に制震ダンバーを設置する方法です。
制震ダンバーとは建物に代わって揺れを吸収する装置のこと。
既存の壁や梁に設置できるので、大掛かりな工事をしなくても住宅の耐震性能をアップすることができるでしょう。
また、壁を増やしたり免震装置をつける工事よりも費用が安価で済むのも魅力的です。
さらに、壁の一部を壊したり、天井裏に上がるだけですから工事期間も2～3日で、住人が他所に移る必要もありません。

4．おわりに

いかがでしたか？
今回は、耐震性能についていろいろとご紹介しました。
まとめると

• 耐震性能とは、地震が起きた際に建物に加わる水平荷重に耐える力のこと
• 1981年以前に建てられた建物は耐震性能が低く、耐震補強工事が必要な物が多い
• 制震ダンバーを使えば、短期間で制震性能をアップすることも可能

ということです。
耐震補強工事はお金がかかるから、できればやりたくないと思っている方もいるかもしれません。
しかし、阪神淡路大震災では倒壊した家屋の下敷きになって多くの方が亡くなりました。
倒壊した建物の多くが1981年以前に建てられた古いものだったそうです。
地震はいつ発生するかわかりません。
また、50年以内に南海トラフ大地震が起こる可能性は70%と言われています。
水や食料を備蓄するのも大切ですが、家の下敷きになればそのまま命を失ってしまうかもしれません。
今は自治体で耐震補強工事の補助が出るところもあります。
古い住宅に住んでいる方は、ぜひ耐震補強工事を検討してみてください。